マイホーム選びでは、どんなチェックポイントがあるのでしょうか。マイホーム選びは、さまざまな点からチェックが必要ですが、大きく分けると「立地・環境」「建物の構造」「間取りプラン」「収納や設備」などになります。 ここでは、意外に忘れがちなこんな10のポイントを挙げておきましょう。

□ 医療施設は近い？
□ 付近の学校状況は？
□ 買い物エリアは？
□ 駐車場はどうなる？
□ 車の通行は激しくない？
□ 周辺の建築計画は？
□ 風通しは大丈夫？
□ 隣家との間隔は？
□ 充分な収納スペースは？
□ 持っている家具は使える？

2000年4月に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律」によって、新築住宅には性能保証制度が義務化されています。住宅の基本構造に関わる部分に関しては10年保証で、引き渡し後10年以内に構造上の欠陥が見つかった場合には、無料で補修を求めたり、補修が不可能な場合には契約の解除を申し出ることができます。ただし、施工した会社が倒産しては交渉ができません。 そこでチェックしておきたいのが、住宅保証機構などの保証を受けているかどうか。万が一、業者が倒産しても、保証機構などが性能保証を引き継いでくれるからです。

さまざまな諸費用についてしっておきましょう

マイホーム購入といえば、必ず誰もがチェックするのが購入価格。ですが、実は物件の購入価格の他に、さまざまな費用が必要になってくることをご存じでしたか。では、具体的にどんな費用がかかるのか、見ていきましょう。

全体の3〜8％の諸費用が必要です

マイホームの購入では、購入費用や建築費用のほかに、税金や各種の手数料などが必要になってきます。しかも、その総額は、新築住宅の場合で価格の3〜5％、中古住宅では6〜8％といわれます。さらに、新しい家に移転するということになれば、引越し代のほか、カーテンやエアコン、照明器具などの購入費用も必要になります。こうした諸費用をしっかり頭に入れて、購入の予算計画を立てる必要があるのです。

主な諸費用

印紙税	売買契約書、建築請負契約書、ローン契約書に必要な印紙代
ローン保証料	保証人を立てるかわりに保証会社などを利用する場合の費用
記手数料	登記手続きをする際の司法書士への報酬
登録免許税	登記の際にかかる税金。新築なら、固定資産税評価額の0.15％
不動産取得税	土地、建物を取得した際の地方税。固定資産税評価額の3％
融資事務手数料	金融機関への融資事務手数料。各金融機関で必要になる
火災保険料	住宅ローンのお借入れにあたり、建物にかける保険料
不動産仲介手数料	不動産仲介会社を利用する場合の手数料。価格の最大3％+6万円。税別
修繕積立基金	マンションなどで将来の大規模修繕などの費用の一部になる基金
水道加入金	建売住宅の購入時にかかる場合が多い費用
引越し費用	引越しの費用
その他購入費	耐久消費財購入費、生活関連用品などの購入費